塩谷隆英:経済再生の条件―失敗から何を学ぶか 著者【講演CD】


経済企画庁で経済政策の調整に当たり事務次官を務めた豊富な経験を基に、これからの日本経済のありようについて提言する。


講演CDタイトル
バブルの失敗に学び日本経済再生の条件を考える
塩谷隆英氏(元経済企画事務次官)経済再生の条件―失敗から何を学ぶか 著者

 

 

塩谷隆英
塩谷隆英

■講演CDの主な内容

塩谷 隆英氏は
1980年代後半のバブル発生から、90年代のバブル崩壊に伴う
景気低迷の中で、経済政策の調整に苦心した。

政府は世界同時株安で始まった08年の経済政策に、
この教訓をどう生かせるか注目されます。

塩谷氏によるとバブル景気は90年始めにピークに達し、
91年2月から後退に向かい、96年に一旦回復傾向を見せた。

しかし97年4月に消費税率を5%に引き上げたほか、
同年夏のタイ・バーツなどアジア通貨危機の発生、
さらには11月の三洋証券、北海道拓殖銀行、山一証券
の相次ぐ経営破綻が信用不安を一気に高めた。

政府は98年4月財政構造改革路線を変更して、
財政面から景気拡大策に転じたが、その際同時に
「金融緩和政策がとられていればその後、
長い間デフレに苦しむこともなく、
不良債権処理ももっと早く終わっていたかもしれない」
と振り返る。

このため
「財政政策と金融政策の協調の欠如が、
デフレを長引かせた根本的原因」と分析した。

この間の経緯を詳しく説明した後
「80年代にバブルさえ起こらなければ、
90年代から約15年間の経済大停滞も起こらなかった」とした。

そして80年代から90年代には 「多くの経済的失敗があった」
ことを認め、失敗の本質は「戦略性の欠如だ」と指摘した。

これらの失敗の教訓を生かして、日本経済再生の条件として
塩谷氏は

①日本社会のイノベーション力の強化
②経済社会の多元化
③戦略策定部門の創設
④情報伝達ルートの確保
⑤分権的地域構造の推進

の5項目を挙げ、具体的にその内容を解説した。

当時、経済政策の調整に苦闘しただけに、
その分析には傾聴すべきものがある。

塩谷隆英
塩谷隆英

【プロフィール】塩谷隆英氏(しおや・たかふさ)

1941年生まれ。
66年東京大学法学部卒と同時に経済企画庁に入庁。

79-83年にはジェトロ・ニューヨーク・トレードセンターに勤務、87-89年に通産省出向、90年から経企庁秘書課長、審議官、国土庁計画・調整局長、経企庁調整局長などを経て98-99年経済企画事務次官を務める。

2000年に退官し、06年まで総合研究開発機構理事長。この間、03-05年早稲田大学大学院アジア太平洋研究科客員教授。

著書は
「経済再生の条件―失敗から何を学ぶか」(岩波書店)など。


■講演CDの要点

経済企画庁で経済政策の調整に当たり事務次官を務めた豊富な経験を基に、これからの日本経済のありようについて提言する。


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