柴田明夫:食糧争奪 著者【講演CD】


エネルギーと並んで食糧危機が日本にも迫っている。世界的な争奪戦の中で、“食糧小国”日本は如何に対処するか、専門家が分析する。


講演CDタイトル
迫り来る“食糧小国”日本の危機
柴田明夫氏(丸紅経済研究所所長)食糧争奪 著者

 

 

柴田明夫
柴田明夫

■講演CDの主な内容

柴田 明夫氏は
資源・エネルギーや食糧問題の第一人者で、
これらに関する著書も多数。
マスコミでも活躍。

講演では 食糧問題が資源エネルギーや、
地球温暖化問題と密接に関連していることを解説し
主要食糧の需給動向や各国の実態を説明した。

高騰する原油価格は、今年冒頭には
1バレル100ドルの大台に乗せたが
こうした原油高が食糧価格に連鎖しているという。

また気候変動による地球規模の旱魃が、水不足を招き、
食糧増産の障害となるなど、悪循環が繰り返されている状況を
浮き彫りにした。

さらに原油高に対応して、トウモロコシから
エタノールを生産する動きが米国や南米などで広まり、
それが食糧不足に拍車をかけている実態も明らかにした。

こうした状況を反映して日本でも07年以降、
多くの食品が値上がりしているが
「これは一過性のものではなく、世界的な動きに連動している」と見る。

大豆、小麦、トウモロコシの価格急騰は、世界的に需給が逼迫し
在庫率が下がっているためで
「旺盛な消費に生産が間に合わないことによる」と説明。

とりわけ中国の消費増大による、インパクトが強いことも
見逃せないという。

また原油価格の高騰で代替エネルギーとして
トウモロコシから採れるエタノール需要が急増し
「食糧分野とエネルギー分野の争奪戦に入った」
と分析。

併せて水を巡る食糧分野と工業分野の争奪戦さらには
食糧、水、エネルギーを巡る
「国家間の争奪戦」に発展してきているとした。

米国、中国、ブラジル、オーストラリアなどにおける
主要穀物の生産や消費状況についても
最新データを基に詳しく紹介した。

柴田明夫
柴田明夫

【プロフィール】柴田明夫氏(しばた・あきお)

1951年生まれ。
76年東京大学農学部卒
同年丸紅入社、鉄鋼第一本部、調査部を経て
2000年に業務部に移り産業調査チーム長などを歴任。
02年丸紅経済研究所主席研究員
04年副所長
06年4月から現職。
また経済企画庁の「環境・エネルギー・食料問題研究会」委員、
農林水産省の「食料・農業・農村政策審議会」臨時委員など歴任。
この間、東京外国語大学、早稲田大学、九州大学などの
非常勤講師や東京大学教授も歴任。
各種の国際会議やシンポジウムでも活躍中。

著書は
「食糧争奪」(日本経済新聞社)「水戦争」(角川SSC新書)
「資源インフレ」(日本経済新聞社)
「ヨーロッパ経済論」(共著=ミネルヴァ書房)
「商社の新実像」(日刊工業新聞社)
「2015年アジアの未来」(共著=東洋経済新報社)
など多数。


■講演CDの要点

エネルギーと並んで食糧危機が日本にも迫っている。世界的な争奪戦の中で、“食糧小国”日本は如何に対処するか、専門家が分析する。


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迫り来る“食糧小国”日本の危機
柴田明夫(丸紅経済研究所所長)

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