柴田明夫:資源インフレ 著者【講演CD】


長年、商社の第一線で資源輸入・開発の現場に携わってきた講師が、穀物や石油需給の逼迫など資源インフレ危機の到来に警鐘を鳴らす。


講演CDタイトル
迫る資源インフレ危機と日本の対応
柴田明夫氏(丸紅経済研究所所長)資源インフレ 著者

 

 

柴田明夫
柴田明夫

■講演CDの主な内容

柴田明夫氏は
丸紅で産業調査チーム長などを経て、 経企庁の
「環境・エネルギー・食料問題研究会」の委員なども務め
資源・エネルギー問題のエキスパートです。

柴田氏は最近の原油価格の上昇は「一過性ではない」と見る。

1980年代から2000年代初めまで 原油相場が安く推移した結果
開発にインセンティブが働かず、需要に見合う開発が進まなかった。

加えて 中国の急速な経済成長で エネルギー資源の消費が進み
「需給構造の様変わりをみた投機マネーが
大量にマーケットに入ってきた」結果と分析する。

この傾向は原油だけにとどまらず
鉄鉱石や原料炭、非鉄、農産物にまで及んでいるという。

その上で原油の需給動向や
価格の推移、生産状況を詳しく紹介した。

原油価格の1バレル70ドルという高値は
「産業構造を高度化せよとするメッセージでもある」と指摘する。

こうした対応策として日本は
資源を効率的に使う技術の開発を進める必要を説く。

アメリカやブラジルでは
エネルギー危機に直面してトウモロコシや砂糖キビから
エタノールを抽出し、ガソリンの代替にする動きが活発という。

また南米や欧州ではパームオイルや菜種の活用など
バイオ燃料の導入も高まっているとして、エネルギー事情が食料問題にまで
大きな影響を与える実態を浮き彫りにした。

柴田明夫
柴田明夫

【プロフィール】柴田明夫氏(しばた・あきお)

1951年生まれ。
76年東京大学農学部卒業後、丸紅に入社。
鉄鋼第一本部、調査部を経て
2000年に業務部(丸紅経済研究所)産業調査チーム長
02年同研究所主席研究員、03年から現職。
経企庁の環境・エネルギー・食料問題研究会委員、
農水省の食料・農業・農村政策審議会臨時員など歴任。

著書は
「資源インフレ」(日本経済新聞社)
「商社の新実像」(共著=日刊工業新聞社)
「ヨーロッパ経済論」(同=ミネルヴァ書房)
「2015年アジアの未来」(同=東洋経済新報社)
など多数。


■講演CDの要点

長年、商社の第一線で資源輸入・開発の現場に携わってきた講師が、穀物や石油需給の逼迫など資源インフレ危機の到来に警鐘を鳴らす。


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迫る資源インフレ危機と日本の対応
柴田明夫(丸紅経済研究所所長)

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