向山英彦:東アジア経済統合への途 著者【講演CD】


アジアのマクロ経済分析、特に韓国経済に精通するエコノミストが、急減速する韓国経済の実態に迫り、その原因と今後の課題を具体的に分析、展望する。


講演CDタイトル
減速する韓国経済の課題〜「チャイナショック」を克服できるか〜
向山英彦氏(日本総研調査部上席主任研究員)東アジア経済統合への途 著者

 

 

向山英彦
向山英彦

■講演CDの主な内容

向山英彦氏は韓国経済について調査研究しており
韓国経済の専門家です。

向山英彦氏は韓国経済の減速要因として
①2000年代初めの大企業中心とする成長メカニズムの崩壊
②2012年の円安ウオン高
③新たな経済発展モデルの構築が遅れた
ことを挙げた。

その上で中国経済の急速な失速の影響をモロに受ける
「チャイナショック」の実態を明らかにした。

特に輸出主導型の韓国経済は
中国経済への依存度が過度に高まり、
その反動が現れている。

韓国にとって中国は第1位の貿易相手国で
輸出全体に占める対中比率は25%に達する。

2000年代初めに30~40%伸びていた対中輸出が
2014年と15年は前年比マイナスに。
中国の過剰設備や製品の安値輸出攻勢が響いているという。

向山英彦
向山英彦

こうした事態を受けて韓国企業は過度な対中依存を是正し、
内需と外需のバランスのとれた成長を図るなど
対中戦略を再構築する動きにあると分析。

またサムスングループなどには
中国との分業を推進する機運も出ている。

対中国戦略では付加価値製品の生産に力を入れる一方、
長期的にはASEANの成長を見越してベトナムに事業基盤を移し
事業拡大を図る動きが目立っているとみている。

韓国経済の減速は日本への影響も大きい。
日本にとって米国、中国に次いで
3番目の貿易相手国である韓国経済の動向は無視できない。

2015年は日韓国交正常化50周年。
「両国政府は早期に日韓首脳会談を実現し
関係改善を図る必要がある」と訴えた。

向山英彦
向山英彦

【プロフィール】向山英彦氏(むこうやま・ひでひこ)

1957年生まれ。
中央大学法学研究科博士課程の後期課程中退後、
ニューヨーク大学修士号取得。

2001年から日本総合研究所勤務、
韓国経済について調査研究し、
現在は調査部上席主任研究員。

中央大学経済学部兼任講師も務める。

著書は
「東アジア経済統合への途」
など。


■講演CDの要点

アジアのマクロ経済分析、特に韓国経済に精通するエコノミストが、急減速する韓国経済の実態に迫り、その原因と今後の課題を具体的に分析、展望する。


【講演CDのご購入はこちら】
減速する韓国経済の課題〜「チャイナショック」を克服できるか〜
向山英彦(日本総研調査部上席主任研究員)

【2015年09月第3週発売】(収録時間80分)¥3,300円(送料無料・税別)


  数量  

 


コメントを残す