松永和夫:【講演CD】


イスラム教スンニ派のサウジとシーア派イランの中東2大国が国交断絶するなど風雲急を告げる。原油問題や同地域への投資動向などの影響を専門家が探る。


講演CDタイトル
日本は中東への投資チャンスを見逃すな!
松永和夫氏(中東協力センター理事長)

 

 

松永和夫
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■講演CDの主な内容

松永理事長率いる同センターは北アフリカを含む
中東地域における経済・エネルギーなどの調査を踏まえ
日本企業の中東への投資支援、協力、情報提供などを
主要業務としています。

中東・北アフリカ地域は
イスラム過激集団「イスラム国」(IS)による
相次ぐテロ爆発で「危険地域」のイメージが強い。

更に今年1月にはイスラム教スンニ派の盟主サウジアラビアと
シーア派の有力国イランが宗派対立で国交断絶に踏み切り一層、
険悪な情勢に拍車がかかっている。

半面、長年の懸案であった
イランの核開発疑惑をめぐる米欧との核交渉が合意し
イランへの経済制裁が解除される見通しだ。

同国の国際復帰を受けて日本を始め各国で
イランへの投資機運が目立ち始めている。

松永和夫
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松永氏によると、北アフリカを含め西のモーリタニアから
東のアフガニスタンまでの諸国で形成する
「MENA」(ミドルイースト&ノース)諸国は
エネルギー資源の供給や人口増加で注目されている。

MENA諸国の原油埋蔵量は世界の5割、石油生産は同4割、
天然ガスの生産は同2割に達するという。

人口は5億4千万人。
特に若年層の比率が高く
「ASEANを上回る経済発展のポテンシャルがある」とみる。

松永氏は同地域における投資の可能性について
原油・天然ガスなどエネルギー関連、石油化学関連、
電力セクター、水供給関連、鉄道、都市開発関連、
医療関連など具体的なプロジェクトを挙げて紹介、
日本企業の投資の可能性を強調した。

特に人口増加率、経済成長力を背景に
「2020年までに4兆3千億ドルのインフラ需要がある」と指摘し、
日本にとって大きなビジネスチャンスがあると期待感を示した。

松永和夫
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【プロフィール】松永和夫氏(まつなが・かずお)

1974年通産省(現経済産業省)入省。
2000年資源エネルギー庁石油部長、
04年原子力安全・保安院長、
06年大臣官房長、
08年経済産業政策局長などを経て
010年経済産業事務次官に就任。
011年同省顧問。

012年損害保険ジャパン(現損害保険ジャパン日本興亜)顧問や
一橋大学大学院国際企業戦略研究科特任教授、
更に014年からは住友商事を始めソニーなどの社外取締役、
名古屋大学客員教授などを務める。
同年に中東協力センター理事長就任。

経産省事務次官の経験を活かして中東地域を中心に
世界各地の経済・エネルギー事情などを幅広く視察・調査している。


■講演CDの要点

イスラム教スンニ派のサウジとシーア派イランの中東2大国が国交断絶するなど風雲急を告げる。原油問題や同地域への投資動向などの影響を専門家が探る。


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日本は中東への投資チャンスを見逃すな!
松永和夫(中東協力センター理事長)

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