深尾光洋氏:危機の日本経済 著者【講演CD】


日本を含め世界経済は果たして早期に立ち直れるのか。幅広く活躍するエコノミストが、世界同時不況にメスを入れて分析し今後の見通しを読み解く。


講演CDタイトル
世界経済の見通し―本格回復は展望できるか
深尾光洋氏(慶応大学教授・日本経済研究センター理事長)危機の日本経済 著者

 

 

深尾光洋
深尾光洋

■講演CDの主な内容

深尾光洋氏は政府関係の仕事も含めて
エコノミストとして幅広く活躍。
大学教授兼任のまま研究機関の理事長も務めています。

昨年9月の米大手金融リーマン・ブラザーズの
破綻以降の世界経済を振り返り
「金融機関相互が信用できなくなった」と見る。

現在世界のGDPは54兆ドルとみられ
日本と中国が各5兆ドル(500兆円)、
米国とEU圏が各15兆ドル、これで全体の約80%。

この中で今や日本にとって最大の貿易相手国である
中国経済の影響が見逃せない。

中国は4兆元(約60兆円)の景気刺激策を実施しているが、
共産党政権では公共投資の土地収用が容易で工場も動きやすく
「今年、来年は8~9%の成長が見込める」と読む。

課題は「政治の安定が維持できるかどうか」と指摘し、
政治の安定のためにも
「経済拡大を主眼とした政策をとる」と分析した。

米国は雇用面での悪化が続いているものの
「住宅不況も底を打ちつつあり来年は
2%程度の成長が見込めるのではないか」と予測。

欧州は「東欧圏の需要が停滞しており来年も
1%以下の成長にとどまるのではないか」とし、
回復力は弱いと見る。

日本は財源不足で公共投資の拡大も難しい上、
5%程度の所得減などで
「来年の消費回復力は弱く成長率は1%程度」と厳しく予測し、
失業率の6%台もあり得るとした。

対策としては職業訓練制度の充実による人材育成や、
CO2トン当たり最低2万円程度の炭素税の実現による財源確保。

さらに日本文化を理解し日本語の出来る
ハイレベルの知的移民受け入れの必要性も説いた。

深尾光洋
深尾光洋

【プロフィール】深尾光洋氏(ふかお・みつひろ)

1951年生まれ。
74年京都大学工学部卒と同時に日本銀行入行
81年ミシガン大学の経済博士号取得。
金融研究局( 現金融研究所)を経て経済企画庁調査局に出向
金融研究所調査役や調査統計局企画調査課長、同局参事などを歴任。
この間OECDに2回出向。
97年に慶応大学商学部教授となり
99年には日本経済研究センター主任研究員も兼任
05年からは教授兼任のまま同センター理事長に就任。

著書は
「日本経済のマクロ分析」(日本経済新聞社=編著)
「検証日本の収益力」(日本経済研究センター=共編著)
「検証銀行危機」(同)
など多数。


■講演CDの要点

日本を含め世界経済は果たして早期に立ち直れるのか。幅広く活躍するエコノミストが、世界同時不況にメスを入れて分析し今後の見通しを読み解く。


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世界経済の見通し―本格回復は展望できるか
深尾光洋(慶応大学教授・日本経済研究センター理事長)

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