朝田隆:専門医が教える認知症 著者【講演CD】


高齢化が急速に進む中で認知症人口の増加は今や大きな社会問題。認知症医療を研究する精神医学者が、その実態を詳しく紹介し、その予防治療法や対策を示す。


講演CDタイトル
認知症医療の現状と予防の可能性
朝田隆氏(筑波大学医学教授)専門医が教える認知症 著者

 

 

朝田隆
朝田隆

■講演CDの主な内容

山田氏は海洋研究の第一人者で
海底資源開発などに絡んで
マスコミにも度々登場しています。

講演では国境問題が海底資源開発と深く関わっており、
これが尖閣諸島や竹島をめぐり
中国・韓国等との緊張を高めていると指摘する。

日本の排他的経済水域の面積は
447万平方kmで世界6番目の広さ。

一方、中国は排他的経済水域が300万平方kmと主張。
これには日本固有の領土である尖閣諸島や、
台湾、南沙諸島なども意図的に含めており
「実際は96万平方kmで
日本の5分の1の海しかもっていない。
それで海洋進出を図る」と語り、
中国の海洋進出の狙いを暴いた。

山田氏は尖閣諸島について、
日本が1885年の閣議で
日本領土と決めたことなど詳しく経緯を説明。

1972年の沖縄復帰で日本領土になり、
さらに1969年、国連の機関が
尖閣の周囲には大量の石油が埋蔵していると発表し
「台湾と中国が尖閣は自国領と主張し始めた」ことなど
史実を踏まえ尖閣諸島は
日本固有の領土であると実証した。

その上で
「当時、日本は尖閣問題で厳格な態度をとるべきだったが、
これに目をつぶった」ことが
今日の中国の不当な侵入を許す結果になったとみる。

また北方領土や竹島問題についても経緯を解説。
特に竹島については
「日本が有利な形で証拠固めをする必要がある」とした。

海底資源問題では日本周辺海域に存在する
メタンハイドレードなど豊富な資源を紹介し
「都市の廃棄物から出る都市鉱山と組み合わせると
日本は将来、資源には困らない国になる」と述べ、
資源小国日本が資源大国に変貌する可能性を示唆するなど
明るい将来展望を示した。

朝田隆
朝田隆

【プロフィール】朝田隆氏(あさだ・たかし)

1962年生まれ。
学習院大学経済学部を卒業後、
東洋信託銀行(現三菱UFJ信託銀行)勤務を経て、
1991年から日本財団に勤務。

この間に多摩大学大学院修士課程を経て
埼玉大学大学院経済科学研究科博士課程修了。

2008年東海大学准教授、
09年教授に就任。

沖ノ鳥島民間調査団の事務局長として沖ノ鳥島の利用方法など提言。
011年沖縄県竹富町が日本で最初に策定した
地域における海洋基本計画「竹富町海洋基本計画」策定委員長、
012年石垣市が環境問題、海洋開発、尖閣諸島問題などの対策を検討した
「石垣市海洋基本計画」策定委員会会長など歴任。

著書は
「驚いた!知らなかった日本国境の新事実」(実業之日本社)
「日本国境戦争」(ソフトバンク新書)
「海洋資源大国 日本は『海』から再生できる」(海竜社)
「日本は世界4位の海洋大国」(講談社+α新書)
など多数。


■講演CDの要点

高齢化が急速に進む中で認知症人口の増加は今や大きな社会問題。認知症医療を研究する精神医学者が、その実態を詳しく紹介し、その予防治療法や対策を示す。


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朝田隆(筑波大学医学教授)

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